症状： メールアドレスが漏えいしたか気になるものの、照会サービスに入力するのも不安です。
最短の対処： 自分が確認できるアドレスだけを公式ページで調べ、検索結果は既知の記録を探す手がかりとして扱います。公式説明では検索したアドレスを保存しないとされていますが、運用ログなどを含めて「プライバシーリスクがまったくない」とは判断できません。
この内容は、漏えい通知を受け取り、登録先に自分のアドレスが含まれていたか確認したい人向けです。
照会先にアドレスを渡すことが心配な人や、検出後にメールアカウント自体が乗っ取られたのかを見分けたい人にも役立ちます。
照会前は、公式ページと入力する情報を見分ける
Have I Been Pwnedを検索すると、検索結果に公式の照会ページ以外が表示されることがあります。広告や似た名前のページを経由せず、公式の照会ページからアクセスしてください。調べるのは自分が確認する権限を持つアドレスに限ります。
入力するのはメールアドレスだけにします。照会ページにパスワードや、ほかのサービスのログイン情報を求められても渡してはいけません。アドレスの漏えい記録を調べる作業と、メールアカウントにログインして安全性を確認する作業は別です。
自分のアドレスを入力すると保存されるのでしょうか。
公式のプライバシーポリシーでは、ウェブページでの検索に入力されたメールアドレスは保存しないと説明されています。一方で、これはサービス運用に伴う情報の処理が一切ないという意味ではありません。IPアドレスやブラウザーに関係する情報など、運用ログの扱いはポリシーの記載に基づいて判断します。
「検索したアドレス」「サービス運用のログ」「通知を受け取るために登録するアドレス」は、同じ情報としてまとめずに考えるのが要点です。公式のよくある質問も併せて確認し、アクセス時点の説明を読みます。
照会中は、検索と通知登録を別の手続きとして扱う
検索ページで一度結果を確認することと、今後の漏えい通知を受け取る登録は異なります。通知を希望する場合は、通知登録ページで、登録するアドレスの用途や現行の説明を確認してください。通知を届けるには連絡先としてのメールアドレスが必要になるため、単発の検索だけをしたい場合に、自動的に登録まで進める必要はありません。
APIを使う場合も、ウェブページでの照会と同じ仕組みだと決めつけないようにします。公式のAPI文書にはAPIごとの利用方法が記されていますが、そこにある照会方式をウェブページの検索にそのまま当てはめることはできません。たとえば、パスワード照合に関する方式の説明は、その対象のAPIについてのものです。
記録が見つかったら、漏えいしたサービスと現在の設定を照合する
結果に表示された漏えい記録は、メールアドレスがその記録に含まれていることを示します。メールボックスを第三者が操作できる状態になったことを、単独で証明するものではありません。まず該当するサービス名と掲載情報の説明を確認し、そのサービスで使っていたパスワードが現在も使われていないか調べます。
同じパスワードを別のサイトでも使っていた場合は、使い回したすべてのアカウントで個別のパスワードに変更します。メールアカウントについては、ログイン履歴や登録済みの復旧先、見覚えのない転送ルールを確認してください。身に覚えのないログイン通知や復旧方法の変更があるなら、漏えい記録の有無とは別に、アカウントの復旧と保護を進めます。米国連邦取引委員会のアカウント復旧案内も、異常がある場合の対応を確認する資料になります。
漏えい記録にアドレスが載っていたら、メールアカウントも盗まれたのでしょうか。
いいえ、記録への掲載とアカウントの乗っ取りは別の状態です。漏えいしたサービスの情報の種類を確かめたうえで、メールアカウントのログイン履歴、転送設定、復旧用アドレスや電話番号に不審な変更がないかを調べます。異常なサインインや設定変更があれば、パスワード変更と多要素認証の設定を優先します。
漏えい記録を見つけた後のリスク判断は、記録が見つかったときの確認ポイントを参考に整理できます。照会結果だけで緊急度を決めず、実際のアカウント設定と合わせて判断してください。
記録が見つからない場合は、検索範囲とアカウントの兆候を分ける
何も見つからなければ、漏えいしていないと判断できますか。
できません。結果が示すのは、照会サービスが収録している記録の範囲です。未公開の事案や未収録の情報まで含めて、過去の漏えいが一切なかったと証明するものではありません。
そのため、検索結果が空でも、ログイン通知、転送ルール、復旧先などは別に確認します。見覚えのない端末や設定があれば、検索結果を待たずに対処してください。反対に、結果が見つかった場合も、掲載された情報の種類や現在のアカウント状態を確認するまでは、メールボックスが侵害されたと断定しません。
次の登録では、匿名性よりもアドレスを分ける目的を決める
主メールをすべての登録に使うと、どのサービスでアドレスが共有されたかを切り分けにくくなります。低信頼のサイトで短期間だけ使う登録なら、使い捨てのアドレスで主メールへの直接の露出を抑える方法があります。長く使うアカウント、パスワード再設定が必要なサービス、銀行・行政・決済関連では、継続して受信できるメールアドレスを使います。
アドレスを分けても、すでに公開された情報を消せるわけではなく、本人の特定を完全に防げるわけでもありません。重要なアカウントに一時メールを使うと、後日の確認や復旧に必要な通知を受け取れなくなるおそれがあります。用途ごとの分け方は、登録時に主メールを使わないためのアドレス選びで整理できます。使い捨ての受信先と長期利用のメールアドレスの違いも、一時メールと認証メールの使い分けで確認できます。
次に登録する前は、次の項目を実際に確認してください。
- [ ] 公式の照会ページを開き、自分が確認できるメールアドレスだけを検索する
- [ ] パスワードや他サービスの認証情報を入力していないことを確かめる
- [ ] 検出された場合は、記録の説明と影響を受けたサービスを確認する
- [ ] パスワードの使い回し、ログイン履歴、転送設定、復旧先を点検する
- [ ] 未検出でも、不審なログイン通知や設定変更があれば個別に対処する
- [ ] 通知登録は、継続的な連絡先の提供が必要か確認してから選ぶ
- [ ] 今後の登録先が短期・低信頼か、長期・重要かを分けてアドレスを選ぶ
低信頼のサイトで短期登録をするだけなら、Tempsenderの一時メールを使い、主メールを直接知らせずに受信先を分ける方法があります。登録不要でその場から使えるため、主メールの受信箱に販促メールが増える経路を抑えられます。重要なアカウントには長期利用できるアドレスを残し、使い分けの条件を確認したうえでTempsenderを選択肢に加えてください。
短期用の受信箱が必要ですか？
ランダムなアドレスを作成し、コピーしたら同じページでメールを待ちます。重要なアカウントには長期利用できるアドレスを使ってください。